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老後生活に必要な資金はいくら? 安心して暮らすための準備を紹介

節約・マネー

老後の備えに対して不安に思う人もいるでしょう。各省庁が発表したデータをもとに、老後に必要な資金について解説します。またゆとりある老後生活を楽しむための準備や心構えについても紹介します。

薄井シンシアさんは、17年間の専業主婦生活を終え企業に再就職した後、62歳で外資系ホテルの日本法人社長に就任。何度か転職も経験していますが、自分の価値観・優先順位・キャパシティーを考慮して決断を行ってきました。仕事と家庭の両立を当たり前とする今の風潮に懐疑的で、「育児を終えてからキャリアを作る選択肢があってもいい」と語ります。チャンスが平等に与えられる社会であってほしいとの考えから、元専業主婦やシングルマザーなど観光業未経験でも、やる気と学ぶ意欲さえあれば積極的に採用しています。

老後の生活を支える住まい問題を解決するサービス

老後の住まい探しも、大きな問題の一つと言えるでしょう。子どもがいない、もしくは子どもに頼らず生活したいと考える高齢世代が入居できる賃貸住宅を見つけるためには、多くの苦労がつきまといます。

山本遼さんが代表を務める株式会社R65では、高齢者も入居可能な賃貸住宅を取り扱っています。大学卒業後に就職した不動産会社が高齢者の賃貸契約を容赦なく断っていたことをきっかけに、この事業を始めたそうです。高齢化が進む日本では、賃貸のあり方を変える必要があると考えた山本さんは起業を決意します。見守り機器や特別な保険を導入することで、高齢者を受け入れてくれる大家さんが次々に賛同し、取り扱う物件も増加。現在は主に東京都や神奈川県で広げるR65不動産ですが、今後は全国に展開していくそうです。

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高齢者なら持ち家でなきゃ、なんてない。―山本 遼

高齢者フレンドリーな不動産会社を探すサービス

LIFULL HOME’Sでは、年齢・国籍・性別などさまざまなバックグラウンドを持つ人と不動産業をつなげるサービス「FRIENDLY DOOR」を運営しています。高齢者にフレンドリーな不動産会社を、お住まいの地域に合わせて全国47都道府県から検索可能です。賃貸のお問い合わせも無料で行っています。

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まとめ

老後の生活資金を公的年金だけでまかなうことは難しいと考えている人は実際に少なくありません。ゆとりのある老後生活を過ごすためには、退職金・企業年金の他、貯蓄・資産運用・退職後の就労など、老後資金を増やす方法を検討するのも一つの手段です。受け取れる年金額を増やすために、iDeCoを利用するなど、少しずつできることを始めればゆとりのある老後につながっていくのでしょう。

また、生きがいや夢を見つけることも老後を充実したものにしてくれるでしょう。高齢者だからといって、やりたいことを諦める必要はありません。何歳になってもチャレンジすることは、心身の健康への寄与につながるはずです。

監修者:藤井 寿和

合同会社福祉クリエーションジャパン代表。24歳まで陸上自衛官を経験後、介護の仕事に転身。20代で医療法人の事業部統括マネジャーに就任した後、35歳で独立。スタッフや設備の優劣を問わず良好な施設運営ができる「いつでもどこでも誰でもメソッド」を軸に、年間100日を超える出張活動を全国で展開中。介護業界の情報発信とスポットライトが当たる重要性に築き、メディア事業を立ち上げ、現在に至る。

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