お子さんが小学生くらいになると、お小遣い制度を始めるご家庭もあるでしょう。子どもにとって、分かりやすく続けやすいお小遣い制度とは、どのようなものなのでしょうか。今回は、お小遣い制度を中心に、子どもの金融教育について解説します。
「金融教育」の必要性
近年、クレジットカードや電子マネーなどのキャッシュレス決済や、NISAやiDeCoといった資産運用など、私たちを取り巻くお金の仕組みが、ますます複雑化しています。これからの時代、タンス預金として、お金を手元に置いておくだけでは、世界の国々から取り残されてしまうでしょう。そのため、これからの時代を担う子どもたちにとって、お金の教育（金融教育）は大変重要です。
小学校や中学、高校など、学校の授業でも、金融教育を行うことが増えてきました。銀行の仕組みや、資産運用とは何かについて、学校で学ぶ機会もあるかもしれません。しかし、金融教育は、子どもが実際にお金を管理したり、使ったりするなど実体験から学ぶことも大切です。ぜひ、ご家庭でも、子どもの金融教育に取り組んでみましょう。
「お小遣い制度」の効果
家庭での金融教育で、最も身近で簡単にできるものは「お小遣い制度」の導入です。例えば、子どもがお手伝いをすることで、お小遣いをもらえる仕組みにすれば、以下のようなポイントを効果的に学ぶことができます。
毎月決められた金額を渡す場合は、計画的にお金を使う力が身に付きます。
また、お手伝いやお勉強した成果としてお小遣いをあげた場合は、「お金を稼ぐのは大変」「お金は大事に使わなければならない」「働くことの重要性」などを実体験として学ぶことができるでしょう。
さらに、お手伝いと、定額制の両方を併用することも可能です。どのようなパターンでも、子どもが欲しいものは、基本的にお小遣いで買うようにさせれば、「貯蓄計画」や「無駄使いすると欲しいものが買えない」など、大人になっても活かせるポイントを学ぶことができます。
子どもと話し合う「ポイント」と「注意点」
お小遣い制度を導入する場合、事前に子どもと話し合い、同意を得ることが大切です。子どもが続けやすい制度にするために、まずは簡単な仕組みを作ると良いでしょう。お手伝いでお小遣いがもらえるパターンでは、以下のようなポイントを話し合うのがおすすめです。
＜お小遣い制度で子どもと話し合うポイント＞
例えば、お風呂掃除10円、食器洗い10円、洗濯ものをたたむ10円という感じです。すべて毎日行えば、1ヶ月で900円になります。例えば小学校中学年から高学年の子が、お友達と時々お菓子やジュースを買うには、ちょうどよい金額です。
なお、注意点として、お小遣い制度を導入したら、親が今後、子どもにものを買い与えるのは基本的にやめるようにしましょう。お小遣い制度があるにも関わらず、子どもが欲しいものをどんどん買ってあげるようでは、お小遣い制度が機能せず、お手伝いもしなくなってしまう危険性があります。子どもがお小遣いの中で自分でやりくりして買い物をするように、お小遣い制度を活用していきましょう。
まとめ
お金の教育は、子どもが大人になる上で、欠かすことができない重要なトピックです。学校任せにするのではなく、ぜひ家庭でも取り組んでいきましょう。お小遣い制度は、比較的簡単に導入することができるので、みなさんの家庭でも取り入れてみてはいかがでしょうか。
