【建築物の省エネ性能の評価書の例（自己評価）】
出典：住宅性能表示・評価協会「建築物省エネ法に基づく建築物の販売・賃貸時の省エネ性能表示制度」より転載
なお、第三者評価のほうが客観性が高く、補助金の申請などに使用できる場合もあることから、国土交通省は第三者評価を推奨しています。
不動産ポータルサイトでも省エネ性能ラベルを表示
さて、近年は、住宅を探すときに不動産ポータルサイトで検索するという人が多くなっています。となると、ポータルサイトで検索するときに、省エネ性能ラベルが確認できるのが望ましいことになります。実は、大手ポータルサイトもこの動きに連携して、共通ルールを策定し、2024年4月から省エネ性能ラベルを表示する予定にしています。
これまでは、住宅を探す際には、多くの人が沿線・最寄り駅や広さ・間取り、価格などを条件にして、検索することが多かったでしょう。その傾向は今後も続くと思いますが、住宅の省エネ性能が分かりやすく表示されることで、省エネ性能で探す人が増えていくかもしれません。新しい制度によるラベルなどを上手に活用してほしいものです。
執筆者：山本 久美子（住宅ジャーナリスト）
※制度の詳細は「建築物省エネ法に基づく建築物の販売・賃貸時の省エネ性能表示制度」特設サイト（国土交通省）をご確認ください。
