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一軒家に住んでいて、将来の家の「修繕費」のためにいくら貯金すべきかわからない…。家計のプロが回答!

節約・マネー

家計簿・家計管理アドバイザーのあきです。気の合うお友達にもなかなか相談しにくい「お金のこと」に悩んでいる人はいませんか? 有料相談に申し込むほどではないけど、ちょっと聞いてみたいお金の疑問に、家計簿・家計管理アドバイザーがお答えいたします。今回は、将来の家にかかる修繕費のために、いくら備えておくべきかというお悩みです。

一軒家の修繕費にいくら備えておくべき?

一軒家に住んでいるのですが、将来の修繕費にいくらくらい必要で備えておくべきか知りたいです。

今回ご紹介するのは、「一軒家の修繕費としていくらの貯金が必要か」というお悩みです。
一軒家は、マンションや賃貸住宅とは違い、修繕費が大きくかかるもの。
今回は、いざという時に慌てないために「一軒家の修繕費」について考えてみましょう。

一軒家の修繕費はいくら?

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www.photo-ac.com

一戸建ての修繕費は、不動産情報サービスの「アットホーム」調べ(2016年)によると、「平均築年数35.8年で修繕費の平均総額は556万円」となっています。

さらに同調査によると、自宅の各場所について、これまでに修繕を行った回数や修繕費の合計などを聞いたところ、修繕した割合が最も多かった場所は下記です。

修繕した割合が最も多かった場所ランキング

1位:「外壁」84.4%(418名)
2位:「給湯器」が83.2%(412名)
3位:「トイレ」「お風呂」ともに76.0%(376名)

修繕にかかった費用ランキング

1位:「屋根」 平均金額は137万円
2位:「外壁」 平均金額は135万円
3位:「キッチン」 平均金額131万円
4位:「お風呂」 平均金額107万円
5位:「壁紙、内壁」 平均金額74万円

修繕回数の平均ランキング

1位:「外壁」「給湯器」 1.8回
2位:「屋根」および「シロアリ関連」 1.7回
3位:「壁紙・内壁」「給水管」 1.5回

築年数によって、修繕の回数も増えていくと推測できますね。また、「外壁」や「給湯器」などは修繕の回数も多くなっています。

引用:アットホーム「新築一戸建て購入後 30 年以上住んでいる人に聞く「一戸建て修繕の実態」調査」

アットホーム
一軒家の修繕費はいくら貯めればいい?

一軒家の修繕費はいくら貯めればいい?

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www.photo-ac.com

上記の調査結果である「平均築年数35.8年で修繕費の平均総額は556万円」をもとにして考えると、1年で必要な修繕費のための貯蓄は、単純に計算すると年間15.5万円です。

しかし、上記調査の結果を、1回目修繕時の築年数平均の順で見てみると、「シロアリ関連」は18.3年(修繕1回のみ人の費用平均26万円)、「給湯器」は19.1年(修繕1回のみ人の費用平均37万円)、「外壁」は20.1年(修繕1回のみ人の費用平均100万円)、「壁紙・内壁は22.2年(修繕1回のみ人の費用平均64万円)」となっていることから、多くの場合、築18年前後から築25年にかけて大きな修繕費が必要になると考えられます。

そのため、より安全に修繕費を用意するのであれば18年前後で貯蓄し終えている方がよいと考えられます。修繕費の平均である556万円を18年で貯蓄すると考えると、年間の必要貯蓄額は約30.9万円になります。

長く住むのであれば、2回目の修繕に備えた貯蓄も必要になります。上記調査によれば、築年数50年の修繕費の平均は750万円となっていますから、平均556万円との差額は194万円となります。

仮に30歳でマイホームを購入し、定年を65歳、現役期間は35年、老後に修繕費を貯蓄するのが難しい、と考えると、18年+17年で35年になりますから、おおよそ現役期間中に50年分の修繕費の貯蓄を終わらせるとすると、18年以降も毎年11.4万円ほどの貯蓄を17年ほど続けると約194万円の貯蓄ができます。

50年以上住む予定であればさらに修繕費が必要になると考えられますので、必要に応じて貯蓄を継続した方がよいでしょう。

上記は、平均額からあくまで「仮の修繕費の貯蓄プラン」を算出しましたが、一軒家に必要な修繕費は、マイホームを購入した年齢、定年までの期間、築年数などを考慮した上で、「自分の場合はいくら必要か」を改めて算出した上で、決めることをオススメします。

一軒家の修繕費を貯めるには?

今回は、調査結果の平均額をもとにして、「一軒家の修繕に必要な貯蓄額」の算出をしました。
一般的に、現役世代は一軒家の修繕費だけでなく、車の購入費、子どもの教育費、老後の資金など複数の貯蓄を同時に行わなくてはならないことが多いものです。

一軒家の修繕費だけでなく、その他の貯蓄もどれくらい必要か検討したうえで、全体的な必要貯蓄額を計画しておくと安心ですよ。

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