無料の会員登録をすると
お気に入りができます

総額約200万。「児童手当」をしっかり貯蓄する“3つの大事なポイント”

家計簿・家計管理アドバイザーのあきです。気の合うお友達にもなかなか相談しにくい「お金のこと」に悩んでいる人はいませんか? 有料相談に申し込むほどではないけど、ちょっと聞いてみたいお金の疑問に、家計簿・家計管理アドバイザーがお答えいたします。今回は、「夫が児童手当を使い込んでいた」というお悩みです。

夫が児童手当を使い込んでいた……

picture
stock.adobe.com

今回のご相談者さまは、「夫が児童手当を使い込んでいた」と悩んでいるご様子です。ご相談内容を見てみましょう。

38歳の専業主婦です。3歳になったばかりの子どもがいます。夫も同い年の38歳です。
私はお金周りのことがどうも苦手意識があり、今までお金のことは夫任せにしてきました。私は毎月いくらかの生活費をもらっているだけです。
夫は収入が高いわけではありませんが低いわけでもないのですし、何も言わないので、うまくやっているのかなぐらいに思ってきました。
ところが、先日何気なく「そういえば子どもの児童手当だけど」と聞いてみたところ、夫が今まで子どもの児童手当を全て使い込んでいたことが判明しました……。
今まで夫がうまく貯めていてくれると思っていたので、本当にがっかりしました。
聞いてみると、わずかな貯金はできているようですが、時々大きな出費があると足りなくなるようで、生活費になってしまっていたこともあるようです。夫は、子どもを育てるのにお金がかかるのだから、児童手当も生活費のたしにして当然と思ってきたようです。

児童手当くらいは貯めておいてほしいとお願いしましたが、本当に貯めておいてくれるのか心配です。せめてこれからの児童手当を貯金するためにはどうしたらよいでしょうか。

児童手当を使い込む夫にできること

picture
www.photo-ac.com

お子さんが生まれると支給される児童手当。児童手当全額を貯蓄すると、お子さん1人につき約200万円ほどになることから、児童手当を教育費のための貯蓄として活用したいと考える人も多いでしょう。

ところが、お金の管理をしている相談者さまの夫が児童手当を全額使いこんでいたことが判明。

「児童手当を貯金にしたい」と考えている相談者さまと、「児童手当は生活費にすればよい」と考えている夫で認識が異なるようです。

このような時にはどうしていけばよいのか一緒に考えてみましょう。

1 なぜ貯めなくてはならないのか明確にする

picture
stock.adobe.com

相談者さまの夫は、児童手当は生活費に使い込んでも良いものという認識を持っていらっしゃるということですが、生活が苦しくやむを得ない場合を除き、児童手当はできれば貯めておきたいものです。

児童手当を貯蓄しなくても、将来的に教育費は必要になるお金です。

その時までに児童手当とは別の貯蓄をしておくのか、お子さんが奨学金などを借りて準備をするのかなど、将来の計画もあわせて行う必要があります。

おそらく相談者さまの夫は今の家計のことしか考えていないと推測されますので、一度将来かかる教育費について話し合う機会を持つと良いでしょう。

投稿者のママは「お金周りのことが苦手」ということですが、苦手だからと夫まかせにしていては、今後も児童手当は使い込まれてしまうでしょう。

投稿者のママが「貯蓄にしたい」と考えるなら、その理由を明確にして、夫婦で価値観を共有できるようにしましょう。

2 児童手当はないものとして考える

picture
stock.adobe.com

夫婦で価値観を共有することができたら、確実に児童手当を貯蓄に回せるよう「児童手当はないもの」として生活するクセをつけるとよいでしょう。

できれば児童手当が入る口座は生活費とは別にし、その他にも引き落としがかからない口座を選んでおく、児童手当が入ったらすぐに貯蓄用の口座に移すなど、相談者さまの夫がいつの間にか児童手当を生活費に使ってしまうことのないように工夫すると良いでしょう。

児童手当を使い込む習慣が改まるまでは、児童手当がないと心細いように感じることもあるかもしれませんが、慣れるまでの辛抱です。

3 貯蓄ができる仕組みを整える

picture
stock.adobe.com

児童手当をないものとして生活する習慣がつくと、自動的に児童手当を貯蓄に回せるようになります。

今後は児童手当をあてにした生活設計にならないよう、基本的な家計の在り方も確認しましょう。

児童手当がなければ生活が苦しい家計状況なのか、無駄遣いが多いために児童手当を使ってしまうのかによって対応は全く異なります。

無駄遣いがほとんどなく、児童手当がないと生活できないということであれば、収入を増やす工夫が必要です。収入が不足している場合は、ご夫婦で働き方も見直しましょう。

オリジナルサイトで読む
記事に関するお問い合わせ