出産費用が足りない場合はどうすればよい？
ここまで出産費用について見てきて、「貯金が少ないから出産費用が足りないかも…。」と心配になった人もいるかもしれません。
ただ、出産に関する公的支援制度はいくつもあります。出産育児一時金や出産手当金など、お金を受け取れる制度もありますので、ある程度カバーできるでしょう。
出産でお金がもらえる制度について知りたい人は、「出産費用の自己負担額を抑える方法｜出産前後で活用できる補助金まとめ」の記事をご参照ください。
原則42万円が受け取れる出産育児一時金には「直接支払制度」もあります。あらかじめ手続きしておけば、健康保険から直接病院に出産育児一時金が支払われ、出産費用にあてられます。
直接支払制度を利用すれば、まとまったお金を用意したり病院の窓口で高額な負担をしたりしなくても、出産育児一時金を差し引いた差額分の支払いだけで済みますよ。
さまざまな制度を活用してもまだ足りない場合は、親族に支援してもらう、ローンを利用するといった選択肢もあります。
余裕のある資金計画を立てよう
出産の費用は、支援制度などを活用すればある程度カバーできます。ただ、思いがけず切迫早産になってしまうなど、出産時のトラブルで負担が増えることもめずらしくありません。
また、出産育児一時金の直接支払制度を利用しない場合、出産育児一時金が支給されるのは早くても申請から1～2ヶ月後になるため、一旦まとまった資金が必要になります。
出産費用といえば病院に支払う金額だけに目が行きがちですが、そのほかにもマタニティーウエアやベビー用品の購入費用、里帰り出産のための交通費といった支出も予想されます。
さらに、出産が終わったら、次は子育てのための費用がかかるようになります。妊娠がわかったら、計画的にコツコツとお金を貯めていくようにしましょう。
そのためには、できるだけ早い段階で、今後かかる費用を見越して余裕のある資金計画を立てておくことが肝心です。必要な金額や時期の目安がわかれば、そこから毎月貯金に回すべき金額を逆算できます。
まとめ
出産時にかかる費用の目安は50万円程度です。ただ、費用が高くなる要因は複数存在しますし、出産に至るまでの妊婦健診にも、補助を利用しても数万円程度かかります。
数字だけ見ると高額で負担が重いように感じるかもしれませんが、公的支援制度でカバーできる部分も多いです。もちろん貯金があったほうが安心ですが、「貯金が少ない＝産めない」ではありませんので、心配し過ぎなくても大丈夫ですよ。
子どもを育てていくためには、出産費用だけでなく、その後も食費や教育費など多くの出費が見込まれます。余裕をもって子育てできるよう、早いうちからしっかりと資金計画を練っておきましょう。
