新生活にかかるお金をチェック！ 種類と額を把握して節約実践

進学・入社などで、春から新居での生活がスタートするという人も多いのではないでしょうか。1人暮らしの新生活となると、初期費用がまとまった金額でかかるものです。この記事では、新生活にあたってかかる初期費用の種類や効果的な節約方法について、詳しく解説していきます。

1人暮らしを始めるときの初期費用として最も高額なのが、賃貸住宅の契約に際してかかる費用です。どのようなものがあるのか順番に見ていきましょう。

敷金とは、家賃の滞納があった場合の補填や退去時の原状回復費用に充当されるお金のこと。金額は家賃の1〜2ヶ月分が目安です。退去の際には原状回復にかかった費用などを差し引いた分が返ってきます。つまり、差し引かれるような事項がなければ、将来手元に返ってくるお金です。

敷金と合わせて、初期費用として求められることが多い礼金。礼金は物件の大家さんに対する謝礼として支払うお金とされ、昔からの商習慣として必要になる場合があります。地域によって違いもありますが、家賃1〜2ヶ月分というのが一般的です。あくまでも謝礼として支払うものという位置付けなので、手元に返ってくることはありません。

賃貸物件では家賃滞納によるリスクを減らすため、常に翌月分の家賃を支払うケースが多くなっています。入居時にも翌月分の家賃を前納するため、1ヶ月分の支払いが求められることが多いのです。

入居月は家賃を払っていないため、入居日から月末までの日割り家賃を支払います。月頭に入居するのであれば、日割り家賃は発生しません。

物件紹介、契約関係業務などの仲介業務をしてくれた不動産会社に対して支払うのが仲介手数料。家賃の0.5〜1ヶ月分が一般的です。

賃貸物件の契約時には、賃借人が家賃を支払えなくなった場合に備えて連帯保証人を立てるのが通例です。連帯保証人を立てられない人は保証会社に加入するよう求められ、その加入料として家賃の0.5〜1ヶ月分に相当する保証料を支払う必要があります。

最近では、連帯保証人を立てるのではなく、保証会社への加入が入居条件となっている物件も増えているので事前に確認しておきましょう。

賃貸住宅契約時に火災保険加入が必要となる（画像素材：PIXTA）

入居中に火災や水漏れといったトラブルが発生した場合に備え、契約時に保険へ加入するよう求められます。大家さんや管理会社指定の保険を契約するのが一般的ですが、自分で選んだ保険に加入して証明書を管理会社に示すという方法もあります。費用の目安は2年契約で約2万円です。

ここまで紹介してきた費用のほか、多くの物件で必要になるのが鍵の交換代。前の入居者などが鍵を複製している可能性があるため、セキュリティの観点から鍵を交換します。また、物件によっては、クリーニング代・害虫駆除代といった部屋の維持管理にかかる費用の支払いを求められることもあります。

新生活を始めるにあたって必要になる家具や家電、生活用品の購入費用なども初期費用の一部として見込んでおく必要があります。項目ごとに詳しく見ていきましょう。

実家など前の生活で使用していたものだけでは足りない場合、生活に必要な家具を買い揃えなければなりません。主なものとしては、ベッドやマットレス、食卓として使うダイニングテーブルや折りたたみテーブル、椅子などが考えられるでしょう。物件に元からついているクローゼットや押し入れでは収納が不足するようであれば、タンスや衣装ケースなどを用意する必要もあります。

家具を完全にそろえようとすると費用がかさむため、当初はベッドのみ用意し、そのほかは生活しながら徐々に買い足すのもおすすめです。

必要な家電は買いそろえておこう（画像素材：PIXTA）

快適な生活には家電を買いそろえる必要もあります。照明や洗濯機、冷蔵庫、炊飯器、掃除機、テレビなどは利便性の高い家電です。新生活開始に合わせて一気に買ってしまったほうがいいかもしれません。

家電は高スペックや大型になるほど価格が高いので、1人暮らしに見合う必要最低限のものを選ぶようにすると、初期費用を抑えられます。