補助金を申請する事業者が大きなカギに
これらの補助金を申請するのは、リフォーム工事を依頼する事業者になります。一般の人では細かい適用要件を理解するのが難しいからでしょう。逆に言えば、事業者がそれぞれの補助事業の詳細を理解し、効率よく段取りをすることが求められます。
注意したいのは、補助事業について理解している住宅省エネ支援事業者のみ申請ができることです。補助金を活用したいなら、登録事業者かどうかを事前に確認し、どういったリフォームなら補助金の対象となるか細かく相談するとよいでしょう。
一方で、快適に暮らすためにリフォームをするのであって、補助金を多くもらうためにリフォームするわけではありません。補助金の対象になるからと、不必要なリフォームまで行うのは本末転倒です。費用面で断念していたリフォームが補助金によって実現できるというのが、理想的な活用の仕方だと思います。
○3省連携の3つの補助金制度について詳しくは「住宅省エネ2023キャンペーン」を参照
執筆者：山本 久美子（住宅ジャーナリスト）
