近年、住宅価格の高騰が顕著ですが、それでも当初の予算を守って家を購入もしくは建築したいと考える人も多いのではないでしょうか。。
今回は、できる限り家を安く手に入れたいと考えている人に向け、1,000万円以下で家を購入たり建てたりする方法を紹介するともに、格安住宅のデメリットや注意点についても解説します。
1,000万円以下で家を買う方法とは？
1,000万円以下という予算を重視するなら、どうしても妥協しなければならない点が発生します。重要なことは、その妥協点に納得できるかどうかです。
ここでは、1,000万円以下で家を購入する際に妥協を検討すべきポイントや選択肢について解説します。
築古の家
築年数にこだわらず、中古物件を視野に入れれば、1,000万円以下でも家を買うことは可能です。
事実、東日本不動産流通機構が公表している「築年数から見た首都圏の不動産流通市場（2020年）」によると、中古マンションおよび中古戸建てともに築年数が経つにつれ成約価格が下がる傾向があり、その分新築よりも築浅の中古物件のほうが、成約率は高くなっています。ただし、ここでいう築浅とは築6年～10年の物件を指すので、実際に1,000万円以下で購入するとなると、築年数30年を超える物件も含めて検討する必要性が出てくるでしょう。
田舎の家
物件の価格は立地も大きく関係します。都市部に近く、交通のアクセスのよい物件であれば価格は高くなり、都市部から離れ、不便になるほど物件の価格は下がります。
ちなみに、2021年11月時点の首都圏の中古マンション（70平方メートルあたり）の平均価格は約4,400万円、近畿圏だと約2,700万円で、前月比1.4％増と上昇傾向にあります。中古の戸建てでは、2023年4月時点の首都圏で平均約3,700万円、近畿圏で約2,700万円でした。地域によって差があるものの、1,000万円で都市部のマンションや戸建てを購入するのはほぼ不可能です。
逆に都市部から離れていて、交通のアクセスが不便な地域だと、相続などで空き家になり、買い手を探している中古住宅が1,000万円以下で売りに出されているケースもみられます。
狭い家
部屋の広さや間取りを、本来考えていたものよりも狭くする、もしくは変更せざるを得ない状況もあるでしょう。
立地条件と築年数が同じケースで比較すると、一般的に住宅の価格は広さ（敷地や述べ床面積）に比例して高くなります。逆に広さにこだわらないのであれば、比較的立地条件もよく、交通のアクセスや周辺環境のよい場所で、築20年～30年程度のそこまで古すぎないと感じる物件が見つかる可能性もあるでしょう。
訳あり物件
中古物件のなかには、再建築不可の物件や事故物件、また現在の耐震基準を満たしていない物件など、何らかの理由がある「訳あり物件」として市場価格よりも安く売り出されているものもあります。
安い理由はさまざまですが、それに納得できるなら購入を考えてもよいでしょう。訳ありの内容次第では、交渉によって購入価格をさらに下げられる可能性もあります。
1,000万円以下の家を買う注意点とは？
上で紹介した選択肢（妥協点）を満たす物件が見つかったとしても、最終的に購入を検討する際には、以下で紹介する点に注意しなければなりません。
1,000万円以下とはいえ大きな買い物なので、後悔しないよう注意点をしっかりと押さえておきましょう。
リフォーム費用が嵩む可能性がある
たとえば、耐震基準を満たしていない訳あり物件を購入する場合、安心して住むためにも耐震補強の工事を行う必要があります。
日本木造住宅耐震補強事業者協同組合の調査データによると、耐震補強工事にかかる費用の平均額は約160万円で、高額な費用がかかることがわかります。また、耐震補強工事をしないまでも、家の中をリフォームする際にはまとまった金額が必要です。
例としてトイレのリフォームであれば15万円～30万円、浴室のリフォームだと60万円～120万円程度の費用がかかります。さらにキッチンのリフォームとなると100万円近く要するケースもあり、せっかく1,000万円以下で家を購入できても、心地よく住めるようになるまでに数百万円程度の費用が別途必要になるなど、住宅購入後の費用がかさむ可能性がある点に注意しておきましょう。
通勤が困難になる可能性がある
住宅の購入に関して立地条件を妥協した場合、通勤や子どもの通学などのアクセスを考えなければなりません。乗り継ぎもなく、1本の交通機関で通勤できるアクセスルートがあればよいのですが、途中で乗り換えが発生する場合はそのタイミングも考える必要があるでしょう。もちろん、最寄りの駅までの交通手段も視野に入れておかなければなりません。
あまり利用者がいない交通機関だと運行本数も少なく、最終運行時間も早い場合が考えられるので、通勤に支障をきたさないアクセスルートがあるかどうかが重要です。
建て直しができない場合がある
築古の住宅を購入した場合、住んでいるうちに構造が劣化して建て直しが必要になるケースも想定しておかなければなりません。補強工事やリフォーム費用を考えると、建て直すほうが安く済むこともあります。
しかし、購入した物件が「再建築不可物件」であれば、建て直しはできません。そのため、補強工事を繰り返すか、また新たに住み替える住宅を探さなければならなくなります。
購入した家に長く住むことを考えるのであれば、再建築不可の物件は避けるようにしましょう。
