いつ自分に不幸が訪れるかわからない…死亡保険として人気の「収入保障保険」を専門家が徹底比較！

家庭を持つ方なら、「もしもの不幸」に備えて死亡保険は絶対に入っておきたいですよね？なかでも合理的な商品と人気の高い収入保障保険は今やなくてはならない存在です。今回は安く、手厚い収入保障保険を保険のプロがジャッジ。選ぶポイントの解説とともに、口コミではわからない本音のおすすめランキングを発表します！

※各保険商品の内容・保険料は2020年4月下旬時点、編集部調べによるものです。

「もしも、家計を支える人が亡くなったら…」。

そう不安になる人も少なくないでしょう。とくにまだまだ教育費がかかる子どもがいる世帯ではなおさら、万一のときに残された家族が困らないよう死亡保障はしっかりと準備しておきたいものです。夫婦共働きでどちらが亡くなっても家計への影響が大きい世帯の場合は、夫婦両方の保障があるとベターです。また、自営業世帯は、遺族年金の受給額が会社員より少ないため、万一に備え、民間の死亡保険に加入するのがおすすめです。

ただし、「CMでよく見るからこの保険にしよう」などと考えなしに死亡保険に加入するのはNG。家計の中で保険料というのは決して小さな保険金額ではないので、きちんとリサーチしたうえで加入することが必要です。

まず知っておきたいのが「遺族年金」の存在です。生計を支える大黒柱が死亡した場合、残された家族は遺族年金を受け取ることができます。遺族年金には遺族基礎年金と遺族厚生年金の2種類があり、遺族基礎年金を受給できるのは原則として、18歳到達年度の末日までの子どもがいる妻（夫）もしくは子ども自身です。

遺族基礎年金は一律で年額78万1700円（2020年度）。これに、受給対象の年齢の第1子、第2子に各22万4900円、第3子以降は各7万5000円が加算されます。たとえば、妻と18歳未満の子どもが2人の世帯であれば、遺族基礎年金は年123万1500円になります。

一方で、遺族厚生年金は、老齢厚生年金の約4分の3で、生前の給与によって受取額は変わります。また、夫と死別した妻が40～65歳の間は遺族厚生年金に加えて「中高齢寡婦加算」も受け取れます。

亡くなった人が会社員だった場合には遺族厚生年金や中高齢寡婦加算の対象になりますが、ずっと自営業だった場合には、それらの対象になりません。その場合、下の子が18歳を過ぎるともらえるお金はなくなってしまいます。そのため、自営業者はよりしっかりとした備えをしておくことが必要です。また、会社員であっても、よほど生前に収入が多くなければ遺族厚生年金や中高齢寡婦加算だけでは足りないケースがほとんどでしょう。

まず、収入保障保険とは、毎月15万円や20万円など、給料のように保険金を受け取れる死亡保険の一種です（一括で受け取りが可能な保険もある）。

60歳満了や70歳満了など年齢か、あるいは、15年・20年など期間で保険期間・保険料払込期間をあらかじめ区切り加入する、掛け捨てタイプになっています。

同じ掛け捨て型の死亡保険である定期保険に比べて保険料が安いことが大きな特徴ですが、それは満期までの期間が短くなるにつれ、保険金を受け取る回数が減っていく（受取総額が減っていく）から。いつ亡くなっても保険金が変わらない「四角の保険」と呼ばれる定期保険と比べて、収入保障保険は「三角の保険」と呼ばれています。

収入保障保険の最大のメリットは、割安な保険料で大きな保障を確保できることです。死亡保険金の受取額が満期が近づくにつれて下がるため、その分保険料は割安。子どもの教育費負担が重たい時期は手厚い保障でそれが過ぎたら保障が軽くなっていく。残された家族のライフステージに添った効率的な仕組みになっているのです。

子どもを育てている間は、保険料が高くて家計への負担が大きくなることは避けたいもの。その点、収入保障保険は割安な保険料で適切な保障を得られるとして、人気が高まっています。

何かとお金のかかる子育て世代におすすめしたいのが、収入保障保険と定期保険の2階建て方式にすることです。収入保障保険は満期に向けてもらえる保険金が減っていく仕組みで、保険料の安さが魅力です。

定期保険はもらえる保険金はずっと一定で安定していますが、更新のたびに保険料が上がる仕組みのため、死亡保障の必要性の高い子育て期間に一定期間加入し、保障を万全にするとよいでしょう。

収入保障保険には、死亡以外のリスクをカバーできる商品もあります。なかでも働けなくなるリスクに備える就業不能保障は非常に重要です。商品によって就業不能年金の支給条件は異なりますが、対象となる障害等級の範囲が広いほど安心です。

加入者の健康状態によって保険料を割り引く「健康（優良）体割引」を適用したリスク細分型の商品が人気です。健康であるほど保険料も安くなるため、非喫煙者には大きなメリットがあります。一方で、喫煙者でも「喫煙者健康優良体」を適用する商品であれば、保険料の割引を受けることができます。ただし、喫煙者かつ健康状態に難がある場合は、リスク細分型ではない商品を選ぶのも手。

日本人の死因の上位を占めるがん、心筋梗塞、脳卒中を三大疾病と呼びます。これらは、罹患リスクが高いうえに、入院や手術などで医療費がかさむケースも少なくありません。収入保障保険の中には、三大疾病への備えを付加した商品もあり、三大疾病になると保険料の払い込みが免除されるタイプや年金や一時金が支給されるタイプがあります。