近年は女性の生き方も多様になってきていますが、40歳代の独身女性はどれくらいの貯蓄があるのでしょうか。この記事では、40歳代独身女性の貯蓄額や貯蓄目的、貯蓄方法などを解説します。また、将来のお金に対する不安を解消するために取り組めることも紹介しますので、ぜひ参考にしてください。
40歳代独身女性の貯蓄事情
貯蓄額は個人によって差があるものの、おおまかな金額を知ることは可能です。ここでは、総務省統計局が公表している「2019年全国家計構造調査」のデータをもとに、40歳代独身女性の貯蓄額を解説します。
40歳代独身女性の貯蓄額
「2019年全国家計構造調査」によると、独身女性の貯蓄額は以下のようになっており、60歳代で最も多くなっています。
※単身世帯のデータをもとにしているため、独身でない単身世帯の女性も含まれている可能性があります。また、家族と暮らす独身女性は含まれていません。 出典：2019年全国家計構造調査所得に関する結果及び家計資産・負債に関する結果｜総務省統計局
40歳代の平均貯蓄額は約799万円となっており、多くの人がまとまった貯蓄を持っていることがわかります。
ただ、年代別の負債額は以下のようになっており、40歳代独身の女性がほかの年代に比べて、負債が多いという特徴もあります。
※単身世帯のデータをもとにしているため、独身でない単身世帯の女性も含まれている可能性があります。また、家族と暮らす独身女性は含まれていません。 出典：2019年全国家計構造調査所得に関する結果及び家計資産・負債に関する結果｜総務省統計局
ここでいう「負債」は、住宅ローンと考えられます。60歳代では負債金額が大幅に下がるため、50歳代のうちに住宅ローンを完済している人が多いことがわかります。
貯蓄と負債のデータから、40歳代独身女性は負債を返済しつつ、貯蓄もしっかりと増やしていると考えることができます。
年収に対して約2倍の貯蓄額
次に、独身女性の年収を年代別にみると、以下のようになっています。
出典：2019年全国家計構造調査所得に関する結果及び家計資産・負債に関する結果｜総務省統計局
40歳代の年収は399万4,000円となっており、ほかの年代と比べて最も多いことがわかります。収入の内訳は、「勤め先からの収入」が322万9,000円と最も多くなっています。また、事業・内職収入の26万2,000円や、仕送り金なども年収に含まれています。
40歳代独身女性の貯蓄金額が約799万7,000円であることから、年収の2倍以上の貯蓄を持っていることがわかります。30歳代は約407万9,000円だった貯蓄額が40歳代では約799万7,000円と大きく増えていること、年収がすべての年代の中で一番多いことから、40歳代独身女性はしっかりと貯蓄をしていると考えることができます。
40歳代単身世帯の人はどのように貯蓄している？
40歳代独身女性は、どのように貯蓄をしているのでしょうか。ここでは、金融広報中央委員会が公表している「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 令和2年調査結果」を参考にしながら解説します。
ただし、調査結果は男女別のデータがなく、家族と暮らす独身女性は含まれていないため、ひとつの参考データとして紹介していきます。
金融資産の種類
40歳代の単身世帯の人が保有する金融資産としては、以下の4種類が多くなっています。
※「種類ごとの金融資産保有額÷全体の金融資産保有額×100」で計算（少数第2位四捨五入） 出典：家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 令和２年調査結果｜金融広報中央委員会
金融資産の比率をみると、預貯金の割合が特に高く39.6％となっており、次に株式の26.5％、生命保険の9.0％、投資信託の8.2％と続いています。
30代の人の株式保有比率は23.9％であることから、40代は30代に比べて、よりリスクを取りながら投資をする人が増えているとわかります。
40歳代は負債が多いものの年収も多いため、リスクを取って運用しながら貯蓄を増やす人が多いといえるでしょう。
投資に対する考え方
40歳代の単身世帯の人は、どのような視点で金融商品を選んでいるのでしょうか。「金融商品の選択基準」の調査では以下のように「収益性で選ぶ」と回答した人の割合が38％と最も多くなっています。
出典：家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 令和２年調査結果｜金融広報中央委員会
その一方で、安全性を挙げた人は22.2％にとどまっています。
それでは、以前から40歳代の人は収益性を重視した金融商品選択を行っていたのでしょうか。4年前の2016年の同じ調査の結果は以下のようになっています。
出典：家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］ 平成28年調査結果｜金融広報中央委員会
2020年と2016年の調査結果を比べると、2020年では収益性を重視する人の割合が増え、安全性を重視する人の割合は減っていることがわかります。
このようなことから、40歳代では 2016年の時よりも収益性を重視して金融商品を選ぶ人が増えていると考えることができます。また、2020年の調査で「収益性を重視する」と答えた人の割合は30代・40代で最も多かったことから、これらの世代は投資に対する意識が高いといえるでしょう。
