老後2,000万円の不安がなくなる！「無理なく月8万円の出費が減る」効果最大！節約術

こんにちは、ヨムーノ編集部です。

国民年金や厚生年金を払い続けていれば、老後は年金がもらえるというイメージが強いと思います。
ただ、最近では「少子高齢化で年金がもらえない」「年金だけでは生活できない」という不安の声も出てきています。

ここでは、株式会社アルファ・ファイナンシャルプランナーズ代表取締役の田中佑輝さん著書「58歳で貯金がないと思った人のためのお金の教科書」（出版社:アスコム）の中から一部を抜粋・編集して、老後に向けて今から対策できることを紹介します。

「今の生活を続けていたら、何年後かに貯金がなくなってしまう」なら、収入をさらに増やすか、余計な支出を減らすかすれば、老後資金は少しずつ増えていきます。

まず、余計な支出の減らし方についてお伝えしましょう。
余計な支出を減らすことは、「必要なことに使えるお金」や「自由に使えるお金」を増やすことです。

「余計な支出を減らす」というと、みなさん、どうしても「やりたいこと、好きなことを我慢する」「節約に節約を重ね、爪に火をともすような暮らしをする」といったイメージを抱かれがちなのですが、私はそのような「節約」には反対です。

節約自体を楽しめる人ならよいのですが、たいていの場合、無理な節約は、人から喜びや楽しみ、潤いを奪ってしまいます。

生活を楽しめなければ意味がありませんし、そのようなやり方を何年も続けるのは難しいでしょう。

では、支出のうち、どの部分なら、無理なく減らすことができるのか。
私はご相談者にアドバイスさせていただく際、まず「固定費」に注目しています。

光熱費や保険料、通信費、自動車関連費用、新聞代やテレビ関連費用、日用雑貨費、教育費などです。

・光熱費：電気代、ガス代、水道代
・保険料（1）：生命保険、医療保険
・保険料（2）：損害保険（自動車保険を除く）
・通信費：携帯電話やインターネットの使用料金
・自動車関連費用：ガソリン代、自動車保険料、駐車場代
・新聞代：
・テレビ関連費用：NHK受信料、WOWOWやケーブルテレビの料金
・日用雑貨費：シャンプー、化粧品、ティッシュ、ラップなど
・教育費：子どもの学費、塾の費用など

実はこれらの中に、我慢をせずに減らすことができるものがいくつかあるのです。
さっそく、みなさんの家庭の支出において、固定費が月々いくらぐらいを占めているか、確認してみましょう。

このうち、たとえば光熱費なら、「電力自由化」の恩恵にあずかるという手があります。昔は、電気やガスに関しては、地域で決められていた電力会社としか契約できませんでした。

ところが2016年の4月に電力が自由化され、さまざまな電力会社と電気を契約できるようになりました。

ガスとのセット割、携帯電話料金とのセット割などもあり、月2000円程度の光熱費の削減をはかれる可能性があります。

しかし、数々の固定費の中で、もっとも簡単かつ効果的にカットできるのは、生命保険・医療保険の保険料です。

60代以降の生活において、保険料の支払いは基本的には不要であり、その支出をなくすだけで、月2000円程度、多ければ3万〜4万円程度の削減効果があるのです。

保険料に次いでカットしやすいのは、通信費です。
携帯電話については、料金プランの変更、大手キャリアから格安SIMへの変更などによって、月1000〜7000円程度、削減できる可能性がありますし、インターネットに関しては、プロバイダを替えることで、月々の支出を1000〜3000円程度おさえられるかもしれません。
お使いの携帯電話のショップや家電量販店などに確認してみましょう。

自動車を持っている人は、本当に必要かどうかを検討しましょう。
特に、都市部に住んでいて、ふだんあまり車を使わないのであれば、近年普及しつつあるカーシェアリングを利用するという方法もあります。

自動車を手放すことで、駐車場代、燃料代、車検費用、買い替え費用などがすべて不要になりますから、非常に高い削減効果が得られるはずです。

今お話しした光熱費、保険料、通信費、自動車関連費用などを見直すだけでも、場合によっては月8万円程度のカットが可能です。

もし、あなたが60歳から85歳までの25年間、月々の支出を5万円ずつカットできたら、5万円×12か月×25年＝1500万円ものお金を作ることができます。

月々8万円ずつなら、8万円×12か月×25年＝2400万円となります。
新聞代やテレビ関連費用などについては、「まったく読みもしない新聞を取り続けている」といった場合以外は、現状のままでもよいでしょう。

日用雑貨費の削減は、我慢が必要なわりにあまり効果が高くないため、特に高価なものを購入している場合以外は、やはり現状のままでかまいません。

さて、こうした支出のカットにチャレンジして、それでもまだ月々の目標額に達しないようであれば、「変動費」に目を向けます。