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年収別マイホーム購入可能額は? 平均からみるマイホーム購入額の目安とは

ライフスタイル

家族で安心して暮らせるマイホームの購入は、多くの人にとって夢であり憧れといえます。しかし、マイホームは大きな買い物です。実際に購入を検討するとなると、自分の年収でどのくらいの戸建てやマンションを購入できるのか気になるのではないでしょうか。本記事では、年収別にどのくらいの価格のマイホームを購入できるかについて解説します。

マイホーム購入に住宅ローンを利用する人の割合

マイホーム購入の際に、住宅ローンの利用を検討する人は多いのではないでしょうか。頭金と合わせてどのくらい借り入れできるのかによって予算が決まり、それに応じて購入できる家の場所や広さなども決まります。

三井住友トラスト・資産のミライ研究所の調査によると、住宅購入者の約8割が住宅ローンを利用しているそうです。同調査による、持家を購入した人に対して住宅ローンを利用したかどうかを年代別にまとめた結果は以下のとおりです。

出典:三井住友信託銀行 三井住友トラスト・資産のミライ研究所「住まいと資産形成に関する意識と実態調査~住宅購入と住宅ローン~」

上の表で年代別の住宅ローン利用率を見ると30代が最も多く、「利用している」「利用していた」の合計は約9割にも及んでいます。40代からは「利用していた」が増えてきて、60代になると住宅ローンを「利用している」割合より、「利用していた」割合が多くなります。

住宅ローン利用者で多いのは年収400万円超800万円以下

続いて、住宅ローンを利用する人はどのくらいの年収の人なのかについて見ていきます。独立行政法人 住宅金融支援機構 国際・調査部の「住宅ローン利用者の実態調査(2021年)」によると、住宅ローン利用者の世帯年収別割合は下表の通りです。

出典:独立行政法人 住宅金融支援機構 国際・調査部「住宅ローン利用者の実態調査」

変動、固定期間選択、全期間固定の金利タイプによって利用率はやや異なっています。しかし、いずれの金利タイプも、「400万円超600万円以下」と、「600万円超800万円以下」の年収範囲にある世帯が全体の約5~6割を占めていることがわかります。

平均して年収の5.5~7.4倍のマイホームを購入している

住宅の買いやすさや、住宅ローン融資の判断基準として用いられる指標に、「年収倍率」があります。「年収倍率」とは、住宅購入価格を年収で割った値です。

年収倍率が高くなるにつれ年収に対する住宅ローンの額が上がるため、返済の負担は大きくなります。下表は、マイホームの種類と年収倍率の数値を全国平均で示したものです。

参考:住宅支援機構「2020年度フラット35利用者調査」

この表から、年収倍率はマイホームの種類によって差があるものの、年収の約5.5~7.4倍の物件が購入されていることがわかります。ただし、年収倍率は金利や経済状況などにも左右されるため、いつでもこのような結果になるとは限りません。

マイホーム購入のための頭金は減少傾向にある
住宅ローンを組む際に、頭金を準備しようと考えている人は多いでしょう。

これまで、住宅ローンの頭金は購入金額の2~3割が目安とされてきました。また、頭金は多ければ多いほど借り入れ額が少なく済み、利息も抑えられて返済が楽になるという考え方が一般的でした。

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