保活はいつから始める？生まれ月ごとのスケジュール例や加点のポイントを先輩ママが解説！

通わせたい保育園を見つけるため、保育園に関する情報を集めましょう。認可保育園については自治体が冊子などに情報をまとめており、役所でもらえたりホームページからダウンロードしたりして見ることができます。

自治体の資料や保育園のホームページを参考に、住んでいる自治体の保育園の保育時間や定員、保育方針、預かり時間や行事の有無、所在地や送迎バスの有無などをチェックしましょう。それから、入園の申し込み期間や審査の基準となる“点数”についても確認します。

集めた情報をもとに、場所や条件が合う保育園をリストアップします。リストアップする際は、家から通える範囲を少し広めに見積もって選択肢を出しておきましょう。

申し込み前の見学や説明会への参加が必須であることが多いため、見学日程の調整と、見学でチェックしたいポイントについてもまとめておきます。実際の見学は、より実際の保育環境に近い状態を見るために平日の昼の時間帯を選ぶのがおすすめです。

見学が済んだら、見学で感じたことや園内の様子などをリストにメモして整理しておきます。保育士の子どもへの関わり方、保育士同士の様子、子どもたちの雰囲気などは、資料では分からない大事なポイントです。

リストの情報から保育園の希望順位を決め、申し込み書類を作成します。希望は第5希望などの少数から第20希望まで書けるところまで、自治体によってさまざま。

提出が必要な書類のうち、保育が必要な事由を証明するための「就労証明書」は勤務先に作成してもらう必要があるため、書類をもらったらできるだけ早く職場に依頼しましょう。記入や添付書類に不備があると書き直しの必要も出てくるため、不安があれば提出前に役所の窓口で確認してもらうと安心です。

小さな会社では書き慣れていないこともあります。筆者も就労証明書の書き直しをお願いしました。個人事業主やパートの場合は、就労証明書以外に就労の事実を証明する書類の添付が必要になるため、漏れがないようにチェックしておきましょう。

保育園は園ごと・クラスごとに定員が設けられており、希望者が定員を上回る場合、点数が高い順番に入園できる仕組みです。この点数は保育が必要な度合いを示すもので、就労状況などを数値化した基準指数と、細かな調整指数の合計で順位が決まることが多いようです。

【基準指数】
保護者や子どもの基本的な状況を点数化したもので、就労状況（就業日数、就業時間など）、就学の状況、健康状態（病気、障害の有無など）、同居家族の状況（介護が必要な同居者の有無など）があります。

【調整指数】
主に保育に関する状況により加点または減点するもので、保育園に通うきょうだいがいる（加点）、ひとり親家庭である（加点）、就労中であり認可外保育園やベビーシッターの利用実績がある（加点）、保育能力のある同居親族がいる（減点）などがあります。

これらの指数は自治体ごとに設定されており、自治体の保育園関連資料で確認できることが多いです。保育園の希望順を決める際の指標として、一度自分で点数を計算してみてください。
ただし、項目が多く正確に計算することは難しいため、より正確な点数を知るには役所で確認してもらうと良いでしょう。

この点数のほかに、同点の希望者がいた場合に考慮される優先順位もあります。自治体での居住歴が長い世帯を優先する、所得が低い世帯を優先する、双子やきょうだいの多い家庭を優先するなどで、自治体によっては公開されていないこともあります。

だいたいの点数は計算できますが、各園にどれくらいの応募があるかはふたを開けてみないとわかりません。復職の都合などでどうしても保育園に入れる必要がある場合は、より保育の必要性を訴えるために点数を増やす対策をとることも考えましょう。

自治体が定める基準指数・調整指数の内容で、少しでも加点できる項目がないか考えてみます。例えば、保育園の申し込み期間より前に復職し、認可外保育園やベビーシッターの利用実績を作る、また時短勤務で復職する予定でも最初はフルタイム勤務で申請することで加点を狙える可能性があります。

ただし、虚偽の申告では内定が取り消される場合があるほか、入園後でも勤務時間など申請した内容に変更が生じた場合は申告する必要があります。加点の基準や優先順位の付け方は自治体により異なるため、役所の担当窓口などで確認するのが確実です。

筆者の場合はすでに就業しており、認可外保育園の利用実績があったことが加点になったと感じます。実際はわかりませんが、実家が遠方で近くに頼れる人がいないという環境も考慮されていたかもしれません。

認可保育園のみに絞って保活を行うと、万が一審査に落ちた場合に子どもの預け先がなくなってしまいます。

とくに待機児童の多い自治体では、次に紹介する認可保育園以外の保育施設の利用も想定して、同時進行で保活を進めておくと良いでしょう。