結婚できる・できない？老後必要資金は1500万？6000万？ライフプランって何ですか？

こんにちは、消費者問題に特化した「消費者ニュース」の編集を経て今はフリーで活動しているヨムーノライターetukosです。

ライフプランとは、何歳ごろに何の目的でいくらお金が必要かをおおまかに書き出して、それにそって計画的にお金を貯めたり保険に入ったり資格を取ったりするなどの計画を立てることです。

自分の人生の設計図のようなものですね。
しかし、人生は紙面に描いたようにはいきません……いつ何が起こるか分かりませんが、だからこそ早いうちに自分なりのライフプランを立てておく必要があるのです。

ここでは、なりゆき任せの不安から脱却して、「一生お金に困らない」ために、今と未来を考えるヒントをご紹介します。

収入を得るには仕事をしなければなりませんが、健康でなければ働けません。
また、長い人生を楽しく生きていくためには、趣味や生きがいも必要ですよね。

一般的にまとまった資金がいる時期は、20代～30代では結婚資金、30代～40代は子どもの教育資金と住宅取得のための資金、50代～60代は老後資金などが貯蓄目的となります。

現在の自分の立ち位置を出発点として、5年刻みで80歳くらいまでのライフプラン表を作成しましょう。
現在は生き方が多様化しており、一生シングルの人やあえて子どもを持たない夫婦もあり、ひと昔前のようにマニュアル通りのライフプラン表は作りにくいものです。

しかし、自分の人生は自分で作るものでもあり、夢を描くことが現実化することでもあります。
成り行き任せで生きてきた人も、ここでちょっと未来の自分がどうありたいかを考えてみませんか？

20代だと、まだ正直ライフプランを立てるのは難しいかもしれませんね。結婚していなければなおさらです。まずは、理想の将来を思い描きながらやってみましょう。

例えば、30歳で結婚して35歳～38歳までくらいには二人の子どもが欲しいとか、40代には郊外に一戸建て住宅が欲しいなど、なるべく具体的に夢を文字化して、プラン表に書き入れてみることで、未来予測が立てられます。

ちなみに結婚資金は平均300万円前後 と言われていますが、今は志向により様々なプランを選択できます。

ライフステージが進み、結婚して子どもができると急にプランが具体的になります。
20代のはじめに作成したライフプランは結婚や出産を機に見直しましょう。

この機会に、子どもにかかる教育費をどんな形で準備するのか、住宅をまだ取得していない場合は、賃貸を続けるのか、購入するならマンションにするのか戸建住宅にするのかなどを検討して諸経費を書き出し、準備資金について検討しておきます。

晩婚化の影響もあり、結婚や出産の年代は年々遅くなっていますが、30代半ばごろには、おおよそのリアリティあるプランが作成できるのではないでしょうか。

パソコンなどでソフトを使っても簡単に作成できますが、紙に書いてみるのも楽しいものです。
子どもの入園・入学、住宅購入の目標年、親世代の還暦や古希などのお祝い、など、予測できるお金のかかるイベントを、思いつくままに全て書き出してみましょう。

この時期に夫と妻の年齢、子どもの年齢、現在の収入、支出、預貯金、不動産、各種ローンなどのお金に関することをすべて書きだしてみると、何年後にいくらくらいお金が必要かの見当がつきます。

将来的な見通しがつくことで預貯金の目標を立てたり、保険を検討することができます。
40代前後に、ざっくりと定年までのライフプラン表を制作しておくと、今後の家計の課題が明らかになります。

おおよそ、出産にかかる費用は約50万円、教育費は一人当たり1,000万円、住宅購入費は3,000万円～4,000万円くらいが平均的に必要とされる資金額の目安です。

自分がこの先どのような人生を送りたいか考えて、ライフプラン表を再度作り直しましょう。
意外ですが、子育てにひと段落着いた40代後半や50代で転職を考える人も多いようです。

子どもの頃からなりたかった職業を目指す人もいれば、新たに事業を立ち上げる人もいるかもしれません。その際は、リスクも考慮しておくことが大事です。

この年齢でライフプランを立て直す際には、老後資金をどうするかも考えておきましょう。
ちなみに65歳で定年退職をして、老後の25年に必要なお金は夫婦で約3,000万円とも6,000万円とも言われていますが、一説では1,500万円で十分といった意見もあります。

この開きはライフスタイルによるものが大きいです。
都会で家賃を払いながら食材は全て購入し、衣服にもお金をかけ、時には旅行を楽しむのと、田舎で持ち家・ほぼ自給自足・衣服にお金をかけない生活では、かなり生活費が違ってきますよね。

夫婦が二人とも国民年金では夫婦合わせても15万円にも満たない金額なので、現役時代にしっかり老後資金を確保しておく必要があります。