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「1000万円貯蓄塾」ロカリ読者のリアル家計診断!“出費が多い家庭”の見直し&貯蓄テク(前編)

将来、もうひとり子供が欲しい

現在、3歳のお子さんがいるサエさんですが、2024〜2025年頃に二人目のお子さんが欲しいと考えているのだとか。マネープランのためにも、出産するタイミングも考えておくことが大切ですね。

お金が必要になる「3つのタイミング」

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サエさんのお話を聞きながら、サエさん家族のライフプラン表を作成する水谷先生。
ライフプラン表とは、10〜40年先のお金の流れを見ることができる、いわば人生の設計図。ライフプラン表を指しながら、大きなお金が必要になるタイミングを3つ教えてくれました。

タイミング1:子どもの大学費用

まず一つ目のタイミングとなるのは、サエさんのお子さんが大学入学を迎える16年後。
「一般的なお話ですが、大学4年間の学費は600万円かかるといわれています。ひとつの目安ですが、16年後に向けて大学費用を準備しておきましょう」と水谷先生。

2〜3年後に二人目のお子さんが誕生することを想定すると、21年後にも大学費用600万円が必要になります。

タイミング2:住宅資金

二つ目のタイミングは、住宅ローンの返済プランからみていきます。

35年の住宅ローンを組んだサエさん夫婦の完済年齢は、旦那さん73歳・サエさん67歳。
サエさんのお母さんと旦那さんの名義で購入していますが、団体信用保険に加入しているため、お母さんに何かあったときは住宅ローンの負担額が減るそうです。

サエさんのお母さんが80代を迎える17年後は、お子さんの大学費用が必要になるタイミング。「教育資金がかかるときに、住宅資金の負担額が増えるのではと思いましたが、保険に入られているなら心配なさそうですね」と水谷先生。

タイミング3:老後資金

そして、三つ目のタイミングは旦那さんが65歳になる26年後。
「一般的にこのぐらいの時期に、老後資金2000万円が必要といわれているので、26年後に向けて準備しておくといいですね」(水谷先生)

サエさん家計の見直し&貯蓄術を教えます!

5人分の家計を支えているサエさん夫婦の家計状況を理解した水谷先生。
家族の人数が多い分、思うように貯蓄することがむずかしいサエさんに、見直しポイントと貯蓄テクニックをアドバイスしました。

その1:生活費用口座を見直そう

その2:教育資金をしっかり準備しておこう

その3:先取り貯蓄をはじめよう

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その1:生活費用口座を見直そう

放置はご法度!いくら貯まっているか把握して

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毎月、お母さんから住居費と水道光熱費の折半分をもらい、生活費用口座にまとめて入金しているサエさん。この口座に今いくら貯まっているのか水谷先生に聞かれると、「ぜんっぜんわからないです。見ていないです」と即答。

「生活費用口座にいくら貯まっているか、確認することが肝になりますね。仮に貯まっていたとしたら、家計とのギャップが考えられます。年間でみれば大きな貯蓄額となるので確認することが大事ですね」(水谷先生)

みなさんも、なんとなく放置したままの口座があったら要注意。所有している口座にいくら貯まっているか確認することで、家計状況を把握することができますよ。家計を見直す鍵になるので、ぜひ放置口座の残額を確認してみてください。

その2:教育資金をしっかり準備しておこう

サエさんは、児童手当1万5000円を加えた金額を、お子さんの教育資金として貯めています。

すでに払い済みにしている貯蓄型保険は90万円あり、今はまた新たな投資型保険に入って毎月2万円(+児童手当1万5000円)ずつ貯めていて、こちらは10年で払い済みにする予定なのだとか。

「お子さんが大学に入る19歳になる頃に、いくら貯まる利回りなのか見積もりを忘れずにしておきましょう。大学費用600万円のうち、いくら準備できているか把握することができます」(水谷先生)

ぜんぶ同じ貯め方はNG?リスク回避を忘れずに

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お子さんの将来のために、児童手当を貯蓄しているサエさん。
二人目のお子さんが誕生したときの、教育資金の貯め方について水谷先生からひとつアドバイスが。

「もしものリスクに備えるために、二人目のお子さんも同じ保険で準備するのはやめておくことがベター。何かあったときのために、複数に振り分けて貯めておけば(教育資金として)どれを先に使おうか判断することができます」と水谷先生。

その3:先取り貯蓄をはじめよう

5年で1000万円は今は苦しい目標かも

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「5年で1000万円貯めたい」と企画に参加してくれたサエさんですが、家計状況をみていくと苦しい目標になってしまうようで…。

前述した、ベールに包まれた生活費用口座しかり、ざっくり管理している部分が気になるサエさん家計。

「貯蓄用の口座をつくり、毎月決まった額を貯蓄する“先取り貯蓄”を始めるといいですよ」と水谷先生は言います。

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